年収600万円でいくらの家が買える？住宅ローンと生活のバランスを解説【2026年版】

年収600万円の住宅購入目安は3,000〜4,500万円（年収の5〜7.5倍）です。手取りは約470万円（月39万円）のため、月々の返済を手取りの25%以内（約9.8万円）に抑えることで、教育費・老後資金も確保しながらローンを組むことができます。

この記事でわかること：

• 年収600万円の手取り・借入可能額・安全な月返済額
• 頭金・金利パターン別の返済額比較表
• 年収600万円が買える物件の現実（東京・大阪・地方別）
• やりすぎ失敗パターンと回避策

---

① 年収600万円の基本スペック

項目	金額（目安）
年収	600万円
手取り年収（控除後）	約462〜475万円
手取り月収	約38〜40万円
年収倍率5倍の住宅価格	3,000万円
年収倍率6倍の住宅価格	3,600万円
年収倍率7.5倍の住宅価格	4,500万円

手取りの25%以内を返済の安全ラインとすると、月々の返済は約9.5〜10万円が目安になります。

---

② 月返済シミュレーション表

借入可能額（審査上の目安）

年収600万円の場合、金融機関の審査では年収の7〜8倍（4,200〜4,800万円）まで借入可能なケースがあります。ただし無理のない借入は**年収の5〜6倍（3,000〜3,600万円）**が現実的です。

返済期間	金利0.5%	金利1.0%	金利1.5%
20年	約2,841万円	約2,728万円	約2,623万円
25年	約3,397万円	約3,241万円	約3,096万円
30年	約3,909万円	約3,703万円	約3,515万円
35年	約4,372万円	約4,137万円	約3,922万円

※手取り月収39万円の25%（月9.75万円）以内で借りられる額の目安。

住宅ローンはいくら借りられる？年収別の目安でより詳しいシミュレーションを確認できます。

---

頭金別・金利別の月返済額比較

物件価格3,500万円の場合

頭金	借入額	月返済額（金利0.5%・35年）	月返済額（金利1.0%・35年）	月返済額（金利1.5%・35年）
頭金なし	3,500万円	約9.1万円	約9.9万円	約10.7万円
頭金200万円	3,300万円	約8.6万円	約9.3万円	約10.1万円
頭金500万円	3,000万円	約7.8万円	約8.5万円	約9.2万円

物件価格4,500万円の場合

頭金	借入額	月返済額（金利0.5%・35年）	月返済額（金利1.0%・35年）	月返済額（金利1.5%・35年）
頭金なし	4,500万円	約11.7万円	約12.7万円	約13.8万円
頭金500万円	4,000万円	約10.4万円	約11.3万円	約12.3万円
頭金1,000万円	3,500万円	約9.1万円	約9.9万円	約10.7万円

**手取り月収39万円の25%ライン（月9.75万円）**を基準にすると、頭金なし・4,500万円の借入では月返済が安全ラインを大きく超えます。物件価格4,500万円を買うなら頭金1,000万円以上の用意が安心です。

住宅価格は年収の何倍が安全？もあわせて確認してください。

---

③ 地域別の選択肢

住宅の平均価格はいくら？全国・種類別にわかりやすく解説【2026年版】のデータをもとに、年収600万円の予算帯でどんな物件が現実的かを整理します。

東京圏（23区・周辺市）

予算	買える物件の目安
3,000万円	23区郊外の中古マンション（45〜55m²・築20年前後）、神奈川・埼玉・千葉の中古マンション（60〜70m²）
3,500万円	神奈川・埼玉・千葉の中古一戸建て（築10〜20年）、23区内中古マンション（50m²・築15年前後）
4,000〜4,500万円	神奈川・埼玉・千葉の新築建売（駅徒歩15〜25分）、23区郊外の新築マンション（60m²前後）

東京圏では年収600万円でも首都圏周辺エリアの新築建売が視野に入ります。年収500万円でいくらの家が買える？と比べて選択肢の幅が広がります。

大阪・近畿圏

予算	買える物件の目安
3,000万円	大阪市内の中古マンション（60〜70m²・築10〜15年）、北摂・南大阪の中古一戸建て
3,500万円	大阪市内の新築マンション（60m²前後）または中古一戸建て（築5〜10年）
4,000〜4,500万円	大阪市内の新築マンション（70〜75m²）または注文住宅（郊外・土地込み）

地方（仙台・名古屋・福岡・広島など政令市）

予算	買える物件の目安
3,000万円	市内の新築マンション（65〜75m²）または注文住宅（土地込み）
3,500〜4,000万円	好立地の新築マンション（70〜80m²）、ゆとりある注文住宅
4,500万円	市内一等地の新築マンションまたは広めの注文住宅（土地込み）

地方都市では年収600万円で新築・注文住宅まで十分選択肢に入ります。年収700万円でいくらの家が買える？と比較しながらライフプランを検討してみてください。

---

④ 年収600万円帯でありがちな「失敗パターン」

失敗パターン1：「共働き前提」で借り過ぎる

夫婦それぞれが年収300万円ずつの世帯年収600万円の場合、一方が育休・時短勤務になると実質年収が大きく下がります。この状況で世帯年収フルで計算した借入額を組んでいると、返済が一気に苦しくなります。

対策: 片方の年収だけでも返済できる金額を基準に借入額を設定する。もう一方の収入は貯蓄・教育費・繰上げ返済に充てる。

失敗パターン2：金利上昇リスクを軽視する

2026年時点で変動金利は0.3〜0.8%台と低水準ですが、1〜2%に上昇すると月返済は借入額3,500万円で2〜3万円増加します。

金利	月返済額（3,500万円・35年）	月返済増加
0.5%	約9.1万円	—
1.0%	約9.9万円	+0.8万円
1.5%	約10.7万円	+1.6万円
2.0%	約11.6万円	+2.5万円

対策: 金利1.5〜2%になっても返済できる額を借入上限にする。または一部固定金利でリスクをヘッジする。

失敗パターン3：管理費・修繕積立金を計算しない（マンションの場合）

新築マンションの管理費・修繕積立金の合計は月2〜3万円が相場ですが、築10〜15年を超えると修繕積立金が値上がりし、月4〜6万円になるケースも珍しくありません。

対策: ローン返済額に管理費・修繕積立金を加算して月々の住居費を試算する。管理組合の長期修繕計画を購入前に確認する。

失敗パターン4：子育て費用との綱引き

費用項目	月額換算（目安）
住宅ローン返済	9〜11万円
管理費・修繕積立金	2〜3万円
固定資産税（月換算）	1〜2万円
子ども2人の教育費積立	3〜4万円
老後資金積立（iDeCo等）	1〜2万円

合計で月16〜22万円になることも。手取り月収39万円から差し引いても生活費・保険・娯楽費が確保できるか事前試算が必須です。

---

⑤ 次のステップ（ローン審査前の準備）

1. 信用情報の確認 — カードローン・消費者金融の残高は事前に完済
2. 頭金の目標額を設定 — 物件価格の5〜10%（150〜400万円）が現実的な目標
3. 事前審査（仮審査）を複数社で取る — メガバンク・ネット銀行・地銀で比較。年収600万円は選択肢が広い
4. 住宅ローン控除の活用 — 2026年時点で借入残高の0.7%×13年分が控除可能
5. 共働き世帯は収入変動リスクを試算 — 育休・時短の期間は手取りが20〜30%減少する可能性を加味する

---

まとめ

• 年収600万円の住宅購入目安は3,000〜3,600万円（無理のない範囲）、上限でも4,500万円
• 安全な返済額は月9.75万円以内（手取りの25%）。頭金500万円を用意すると借入3,000万円でも余裕が生まれる
• 東京圏では首都圏周辺の新築建売が視野に入る。大阪・地方では新築マンション・注文住宅も現実的
• 共働き世帯は片方の収入だけで返済できる金額を基準にする
• 管理費・修繕積立金・金利上昇リスクも含めた月々の住居費総額を試算してから決断する

---

関連記事

• 年収500万円でいくらの家が買える？
• 年収700万円でいくらの家が買える？
• 住宅価格は年収の何倍が安全？
• 住宅ローンはいくら借りられる？年収別の目安
• 住宅ローンの返済負担率の目安【2026年版】

---

住宅購入・住宅ローンの情報をもっと見る →