住宅ローン返済計算ツール
借入額・金利・返済年数を入力するだけで、月々の返済額・総返済額・利息総額を即時計算します。元利均等・元金均等の両返済方式に対応。
※ 本ツールの結果はあくまで概算です。事務手数料・保証料・団体信用生命保険・固定資産税などは含まれません。 実際の返済額は金融機関・ローン商品・審査条件によって異なります。免責事項もあわせてご確認ください。
このツールでわかること
- 借入額・金利・返済年数から月々の返済額
- 総返済額と総利息額
- 元利均等・元金均等、それぞれの返済方式での比較
- 金利や返済年数を変えたときの差額
計算の仕組み
元利均等返済はアニュイティ計算式（毎月の返済額が一定）で算出します。元金均等返済は元金を返済月数で均等割りし、残元本に対する利息を毎月加算します。同じ借入額でも元金均等のほうが総利息は少なくなりますが、返済初期の月負担が高くなります。
目安・安全ライン
- 月返済額の安全ラインは「年収の25〜30%÷12」が目安
- 年収600万円の場合、月125,000〜150,000円以内が安全圏
- 総利息は借入額の20〜40%程度（金利・返済期間による）
- 固定金利で試算しておくと、金利上昇時のシミュレーションにも役立つ
⚠️ よくある失敗
- 変動金利の現在値だけで計算し、金利上昇時の返済額を確認しない
- 管理費・修繕積立金・固定資産税など月々の住居費全体を見落とす
- 事務手数料・保証料などの諸費用（物件価格の3〜10%）を予算に含めない
- 繰上返済を前提にして、当初から返済能力ギリギリの借入額を設定する
住宅ローン返済額 早見表
金利1.8%・35年返済・元利均等返済の場合の目安（概算）
| 借入額 | 月々の返済額 | 総返済額（概算） |
|---|---|---|
| 2,000万円 | 約6.4万円 | 約2,680万円 |
| 2,500万円 | 約8.0万円 | 約3,350万円 |
| 3,000万円 | 約9.6万円 | 約4,020万円 |
| 3,500万円 | 約11.2万円 | 約4,690万円 |
| 4,000万円 | 約12.8万円 | 約5,360万円 |
| 5,000万円 | 約16.0万円 | 約6,700万円 |
※ 金利・返済期間が異なる場合は上のシミュレーターで試算してください。
よくある質問
Q. 元利均等返済と元金均等返済、どちらがおすすめですか？
一般的な住宅購入では元利均等返済が選ばれます。毎月の返済額が一定で家計管理がしやすいためです。元金均等返済は総利息を5〜15%程度抑えられますが、返済開始直後の月負担が高くなります。収入が安定しており早期に利息を減らしたい場合は元金均等も選択肢です。
Q. 変動金利と固定金利、どちらの金利でシミュレーションすればよいですか？
返済計画の安全確認には固定金利（1.5〜2.5%程度）で試算することを推奨します。変動金利は現在0.4〜1.0%程度と低いですが、将来の上昇リスクがあります。変動金利で組む場合も、固定金利水準で返済できるかを事前に確認しておくと安心です。
Q. 住宅ローンの5年ルール・125%ルールとは何ですか？
5年ルールとは、変動金利型住宅ローンで金利が変動しても5年間は月々の返済額を変えない仕組みです。125%ルールは5年後の見直し時に返済額が旧返済額の125%を超えないというルールです。ただし未払い利息が元本に加算される場合があり、残債が減りにくくなるリスクがあります。
Q. 返済負担率の目安はどのくらいですか？
月々の住宅ローン返済額は年収の25〜30%以内が安全ラインとされています。年収600万円なら月125,000〜150,000円以内が目安です。フラット35の審査基準は年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下。管理費・修繕積立金・固定資産税なども含めた住居費全体で考えることが重要です。