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公開: 2026年3月19日更新: 2026年3月19日著者: 住まい相場ナビ編集部

マンション vs 戸建て どちらが得か【2026年版】価格・維持費・資産性を比較

マンションと戸建て、どちらが得かは「管理費・修繕積立金」「固定資産税」「将来の資産価値」まで含めて比較する必要があります。タイプ別の向き不向きも解説します。

「マンションと戸建て、どちらが得か」という問いに対して、単純な購入価格だけで答えは出ません。月々の維持費、将来の資産価値、生活スタイルとの相性まで含めて比較する必要があります。まずは主要項目を一覧で確認してください。

まず比較表で確認


比較項目マンション戸建て
購入価格(首都圏・新築)4,000万〜8,000万円3,500万〜7,000万円
月額維持費2〜4万円(管理費・修繕積立金)0.5〜1万円(固定資産税の月割)
修繕の自由度低い(管理組合の合意が必要)高い(自分で決められる)
セキュリティ高い(オートロック・管理人等)自分で対策が必要
資産価値の維持立地・築年数に大きく左右される土地の価値が残りやすい
生活の自由度騒音・ペット制限あり比較的自由
管理の手間少ない(共用部は管理組合)自分で管理が必要

価格の違い

同エリア・同グレードで比較した場合、マンションと戸建てにはどの程度の価格差があるでしょうか。


エリア新築マンション(70㎡)新築戸建て(100㎡・土地込み)価格差
東京23区7,000万〜9,000万円7,500万〜1億円戸建てがやや高い
首都圏郊外(神奈川・埼玉・千葉)4,000万〜6,000万円3,500万〜5,500万円マンションがやや高い
地方都市(名古屋・福岡・仙台)3,000万〜4,500万円2,500万〜4,000万円マンションがやや高い

都心部では土地代が高いため戸建て購入のコストが上がりやすく、郊外・地方ではマンションの割高感が出やすい傾向があります。

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マンション・戸建ての両方を比較してみる

維持費の違い

購入後に毎月かかるランニングコストの差は、長期で見ると大きな金額になります。


費目マンション(目安)戸建て(目安)
管理費1〜2万円/月なし
修繕積立金0.5〜2万円/月(築年数で増加)なし(自分で積立)
固定資産税(月割)0.5〜1.5万円/月0.5〜1.5万円/月
火災・地震保険0.2〜0.5万円/月0.3〜0.7万円/月(建物面積大)
駐車場代1〜3万円/月(都市部)基本的に不要
月額合計(目安)2.5〜9.5万円0.8〜2.5万円

マンションは管理費・修繕積立金が毎月確実に発生します。駐車場を借りる場合はさらに1〜3万円/月が加算されます。戸建ては修繕費を自分で積み立てる必要がありますが、月々の固定支出は抑えられます。


資産価値の違い

都市部マンション

駅近・利便性の高い立地のマンションは資産価値が維持されやすく、築20年でも購入価格の70〜80%前後の価格で流通しているケースがあります。ただし築30〜40年を超えると管理状態・立地次第で価値が大きく変わります。

郊外戸建て

戸建ては「建物」より「土地」が価値の中心です。都市部の戸建ては土地需要があるため資産価値が残りやすい一方、郊外では人口減少・需要低下の影響で土地の値動きが鈍くなる場合があります。


経過年数都市部マンション郊外戸建て
10年後購入価格の80〜90%購入価格の60〜80%
20年後購入価格の60〜80%購入価格の40〜70%
30年後購入価格の40〜70%購入価格の30〜60%

※立地・管理状態・市場環境により大きく異なります。上記は傾向の目安です。


マンションが向いている人

  • 都市部での生活利便性を重視する
  • 管理の手間を少なくしたい(共用部の清掃・設備管理は管理組合が対応)
  • セキュリティ・耐震性を重視する
  • 資産価値が維持されやすい立地に住みたい
  • 子育て後に住み替えや売却を想定している

戸建てが向いている人

  • 庭・駐車場・リフォームの自由度を重視する
  • ペットを飼いたい・騒音を気にせず生活したい
  • 管理費・修繕積立金などの固定費を抑えたい
  • 長く住み続けることを前提にしている
  • 土地の資産価値を重視する

総コスト比較(30年で試算)

購入費・維持費の合計から30年後の推定資産価値を差し引いた「実質負担額」で比較します。


項目マンション(首都圏郊外)戸建て(首都圏郊外)
購入価格5,000万円4,500万円
住宅ローン総返済額(金利1.5%・35年)約6,500万円約5,850万円
30年間の維持費累計約1,080万円(3万円/月×360か月)約360万円(1万円/月×360か月)
30年後の推定資産価値約2,000万〜3,000万円約1,500万〜2,500万円
実質負担額(概算)約5,500万〜6,500万円約4,700万〜5,700万円

※あくまで概算試算。立地・管理状態・金利動向により大きく異なります。

この試算では戸建ての方が実質負担が低くなる傾向がありますが、立地・利便性の価値を含めると一概には言えません。最終的には「どのような生活を送りたいか」「将来の住み替え・売却計画はあるか」を踏まえて判断することが重要です。

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住まい相場ナビ編集部

エンジニアとして会社を経営する運営者が個人で立ち上げたメディア。 賃貸暮らしの立場から「住宅の相場をちゃんと数字で理解する」をテーマに、 記事とシミュレーターツールで情報を提供しています。