年収900万円で住宅ローンはいくら借りられる？借入可能額・月返済・注意点【2026年版】

年収900万円の場合、住宅ローンの借入可能額は返済負担率25%で約5,900万円、35%で約8,200万円（金利1.0%・35年の場合）が目安です。ただし「借りられる額」と「無理なく返せる額」は異なります。手取りベースの返済負担率と生活費・教育費のバランスを確認することが重要です。

この記事でわかること：

• 年収900万円の借入可能額早見表（返済負担率別・金利別）
• 月々返済額シミュレーション（借入額別・金利別）
• 手取りベースで考える「無理のない返済ライン」
• 年収900万円帯特有の注意点（住民税・社会保険料の重さ）

年収900万円の借入可能額早見表

金利1.0%・35年返済の場合の目安：

返済負担率	月々上限額	借入可能額の目安
25%（安全ライン）	約18.8万円	約5,900万円
30%（一般的な基準）	約22.5万円	約7,100万円
35%（審査上限目安）	約26.3万円	約8,200万円

※ 年収900万円・月収75万円で計算。借入可能額は概算値。

金利別の借入可能額（返済負担率25%・35年返済）：

金利	月々上限額	借入可能額の目安
0.5%（変動金利）	約18.8万円	約7,200万円
1.0%	約18.8万円	約5,900万円
1.5%	約18.8万円	約5,200万円
2.0%	約18.8万円	約4,700万円

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月々返済額シミュレーション（35年返済）

借入額別・金利別の月返済額：

借入額	金利0.5%	金利1.0%	金利1.5%	金利2.0%
4,000万円	約10.3万円	約11.3万円	約12.2万円	約13.2万円
5,000万円	約12.9万円	約14.1万円	約15.3万円	約16.6万円
6,000万円	約15.5万円	約16.9万円	約18.3万円	約19.9万円
7,000万円	約18.0万円	約19.8万円	約21.4万円	約23.2万円
8,000万円	約20.6万円	約22.6万円	約24.5万円	約26.5万円

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手取りベースで考える「安全な返済ライン」

年収900万円の額面と手取りのギャップは大きく、返済計画は手取りベースで確認することが重要です。

年収900万円の場合の手取りの目安：

• 会社員（40代・配偶者あり・子あり）：約650〜680万円（月54〜57万円）
• 社会保険料・住民税・所得税が合計で約220〜250万円

手取りベースの返済負担率の目安

月手取り	安全ライン（25%）	推奨上限（30%）
55万円	約13.8万円	約16.5万円
57万円	約14.3万円	約17.1万円
60万円	約15万円	約18万円

手取り月55万円で「月16万円の返済」は手取りの約29%。教育費や老後資金の貯蓄を考えると、これが現実的な上限になります。

→ 住宅ローンの返済負担率の目安【2026年版】安全ラインと計算方法

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年収900万円帯の住宅ローン選びの注意点

1. 所得税・住民税・社会保険料の重さを甘く見ない

年収900万円は高収入ですが、所得税の税率が33%に達するブラケット（課税所得695万円超〜900万円）に入ります。手取りへの影響が大きく、額面900万円でも月手取りは55〜57万円程度になる場合があります。

2. 住宅ローン控除の上限に注意

2024年以降の住宅ローン控除は、合計所得2,000万円超で対象外になります（年収ベースでは概ね2,000万円超が目安）。年収900万円であれば控除対象内ですが、借入額の上限（新築認定住宅：5,000万円）を超える借入の控除はカバーされません。

→ 住宅ローン控除とは？2026年版 条件・計算・確定申告の手順

3. 金利上昇リスクは絶対に確認する

借入額が5,000〜7,000万円の規模では、金利0.5%の上昇で月返済が2〜3万円増えます。変動金利で7,000万円を借りる場合、金利2%上昇シナリオでは月返済が6〜7万円増える可能性があります。

→ 住宅ローン変動金利のリスク【2026年版】金利1%上昇で返済はいくら増える？

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年収別シリーズとの比較

年収900万円の借入可能額を他の年収帯と比較：

年収	借入可能額（返済負担率25%・金利1.0%・35年）
700万円	約4,600万円
800万円	約5,300万円
900万円	約5,900万円
1,000万円	約6,600万円

→ 年収800万円で住宅ローンはいくら借りられる？ → 年収1000万円で住宅ローンはいくら借りられる？

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まとめ

• 年収900万円の借入可能額は返済負担率25%で約5,900万円、35%で約8,200万円（金利1.0%・35年）
• ただし手取りは月54〜57万円程度のため、月返済は13〜17万円以内が現実的な安全ライン
• 所得税・住民税・社会保険料が重いため、額面より手取りベースの計算が特に重要
• 住宅ローン控除の上限（新築認定住宅：5,000万円）を意識して借入額を設定する
• 借入額5,000万円以上では金利上昇リスクが家計に大きく響くため、変動金利の場合は余裕を持った返済計画を

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