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公開: 2026年3月24日更新: 2026年3月24日著者: 住まい相場ナビ編集部

年収500万円で住宅ローンはいくら借りられる?借入可能額・月返済・注意点【2026年版】

年収500万円の住宅ローン借入可能額は金利・返済年数次第で3,400万〜4,800万円。返済負担率ごとの上限額と月々の返済シミュレーション、無理のない借入額の目安を解説します。

「年収500万円でどのくらい住宅ローンを借りられるのか?」という疑問を、返済負担率・金利・返済期間のパターン別に解説します。

結論:年収500万円の借入可能額の目安

返済負担率月返済上限借入可能額(金利0.5%・35年)借入可能額(金利1.5%・35年)
25%(理想)約10.4万円約4,000万円約3,400万円
30%(標準)約12.5万円約4,800万円約4,100万円
35%(審査上限)約14.6万円約5,600万円約4,800万円

※元利均等返済・ボーナス払いなし。概算値です。

審査上は最大4,800万円前後まで借りられる可能性がありますが、無理のない返済を考えると3,000万〜3,500万円が現実的な目安です。

住宅ローンの借入可能額を計算する

年収・返済負担率・金利を入力するだけで、借入可能額と月返済目安を即時算出します。

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返済負担率とは?

返済負担率とは、年収に対して年間の返済額が占める割合のことです。

返済負担率 = 年間返済額 ÷ 年収 × 100

金融機関の審査では返済負担率35%以内(年収400万円以上の場合)が一般的な上限とされています。ただし生活の余裕を保つには25〜28%以内を目安にするのが無難です。

年収500万円の場合:

  • 年収500万円 ÷ 12 = 月収約41.7万円
  • 返済負担率25%の月返済上限 = 41.7万円 × 25% ≈ 10.4万円
  • 返済負担率30%の月返済上限 = 41.7万円 × 30% ≈ 12.5万円
  • 返済負担率35%の月返済上限 = 41.7万円 × 35% ≈ 14.6万円

借入額別・月々の返済額シミュレーション

金利1.0%・35年返済

借入額月々返済額返済負担率(年収500万)
2,500万円約7.1万円約17%
3,000万円約8.5万円約20%
3,500万円約9.9万円約24%
4,000万円約11.3万円約27%
4,500万円約12.7万円約30%

金利1.5%・35年返済

借入額月々返済額返済負担率(年収500万)
2,500万円約7.6万円約18%
3,000万円約9.2万円約22%
3,500万円約10.7万円約26%
4,000万円約12.2万円約29%
4,500万円約13.8万円約33%

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年収500万円で買える住宅価格の目安

一般的に住宅価格は「借入額+頭金」で決まります。

頭金借入額3,000万円借入額3,500万円
0円(フルローン)3,000万円3,500万円
100万円3,100万円3,600万円
300万円3,300万円3,800万円
500万円3,500万円4,000万円

年収500万円・頭金300万円・借入3,000万円(金利1.5%・35年)の場合、月々の返済は約9.2万円(返済負担率約22%)となり、生活に余裕のある水準です。

→ 年収ごとの住宅価格の詳しい目安は年収別に買える住宅価格の目安で確認できます。


年収500万円での借入時の注意点

1. 変動金利は将来の金利上昇リスクに注意

現在(2026年)は低金利環境が続いていますが、変動金利を選んだ場合、将来の金利上昇で月返済額が増える可能性があります。余裕を持った返済負担率で借りることが重要です。

2. 他のローン・借入が審査に影響する

カーローン・奨学金・カードリボ払いなどの借入がある場合、住宅ローンの審査で返済負担率に合算されます。住宅ローン検討前に既存の借入を整理しておくと有利です。

奨学金があると住宅ローン審査に影響する?

3. 住宅購入には諸費用が別途かかる

住宅ローンの他に、購入価格の5〜10%程度の諸費用(仲介手数料・登記費用・ローン手数料など)が必要です。

住宅購入の諸費用はいくらかかる?

4. 住宅ローン控除を活用する

年収500万円であれば住宅ローン控除(最大13年間・借入残高の0.7%が税額控除)の恩恵を受けやすい年収帯です。購入前に控除の条件を確認しておきましょう。

住宅ローン控除とは?2026年版 条件・計算・確定申告の手順


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まとめ

  • 年収500万円の借入可能額は金利・返済年数次第で3,400万〜4,800万円
  • 生活に余裕を持たせるなら返済負担率25〜28%以内、月返済額10〜12万円以内が目安
  • 借入3,000万円(金利1.5%・35年)で月約9.2万円(負担率約22%)が現実的な選択肢
  • 変動金利の場合は将来の金利上昇リスクを考慮して余裕を持たせること

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住まい相場ナビ編集部

エンジニアとして会社を経営する運営者が個人で立ち上げたメディア。 賃貸暮らしの立場から「住宅の相場をちゃんと数字で理解する」をテーマに、 記事とシミュレーターツールで情報を提供しています。